診療放射線技師試験は，診療放射線技師法（昭和26年6月11日法律226）第17条に基づき実施される試験であり，診療放射線技師として必
要な知識および技能の有無を評価するためのものである．診療放射線技師試験は昭和43年に第1 回が実施されて以来これまでに55回実施（平
成15年4月時点）され，現在の有資格者は約56,000人にのぼっており，診療放射線技師の資質の担保に寄与しているところである．
　わが国の医療提供体制は国民皆保険制度を背景に整備されてきているが，欧米諸国に比べてCTやMRI等の診療機器の普及率が高い等の特
徴を有している．このような状況は医療費の増加に影響している面もあるが，これらの診療機器は疾病の診断・治療等の日常診療を行う上
で重要な役割を担っていると考えられる．
　診療放射線技師（法制定時はエックス線技師）の業務は，当初エックス線装置の取扱いが中心であったが，医療技術・診療機器の進歩とと
もに，アルファ線・ベータ線をはじめとする放射線全般にかかる装置や磁気共鳴画像診断装置等にも広がってきている．
　診療放射線技師試験は，医療診療機器の進歩やそれに伴う業務の拡大など時代の要請を踏まえ，適切な範囲・レベルの維持に対応してき
たところである．
　平成10年3 月「規制緩和推進3 か年計画」が閣議決定され，医療関係職種の資質の向上を図りつつ規制緩和を推進するため，養成施設の養
成カリキュラムが大綱化されることとなり，各養成施設が時代のニーズに適切に対応した多様な医療技術者を養成できることとなった．診
療放射線技師についても，平成12年11月に養成カリキュラムが大綱化され，平成13年4 月の入学者から新カリキュラムに沿った教育が行わ
れているところである．診療放射線技師試験は従来旧カリキュラムに基づく教育内容を踏まえ行われてきたところであるが，カリキュラム
の大綱化に伴い，試験の妥当な範囲とレベルを設定する必要性が生じたことから，厚生労働省では平成14年6 月「診療放射線技師試験出題
基準作成検討会」を設置し，出題基準（ガイドライン）の作成を行うこととした．
　本稿では，平成15年2 月に作成された「診療放射線技師試験出題基準」及び「診療放射線技師試験の改善事項」を紹介することとする．

　診療放射線技師試験出題基準（ガイドライン）は，「診療放射線技師試験出題基準作成検討会」における5 回の審議を経て作成されたが，検
討に当たっては「全国診療放射線技師教育施設協議会」から事前に提案された出題基準（案）を参考にしており，審議途中に同協議会からの意
見を求めた上で取りまとめられた．
　診療放射線技師試験出題基準の特徴としては，1.新カリキュラムの教育内容を「見出し（章）」としていること，2.「中項目」に具体的な出題
範囲を示すとともに，「小項目」にキーワード又は中項目の説明を示し，中項目を具体化していること，3.出題範囲は出題範囲に記載された
事項に限定されず標準的な学生用参考書に記載されている程度の内容を含むものとされていることの3 点があげられる．
　また，同検討会は出題基準の作成に併せて，試験の改善事項を取りまとめた．具体的には，1.医療の高度化と専門化により診療放射線技
師が具有すべき基本的な知識量が増加したことを踏まえ出題数をこれまでの190題から200題に増やすこととされ，2.エックス線CT，MRIな
どの画像検査の進展が急速に進む中，適切な撮像を行うためには，病理や解剖などの医学的事項，画像機器，画像処理，画像の読影等に係
る知識が求められていることから，出題基準における「人体の構造と機能及び疾病の成り立ち」，「診療画像技術学」及び「医用画像情報学」の
分野の出題を強化することとされた．3.また，患者の安全を守るための医療安全対策に関わる知識と技能も強く求められていることから，
医療安全対策等に関する出題にも考慮することとされた．さらに，4.出題形式の見直し（回答コードを用いた出題形式（K（2），K（3）type）は
部分的な知識でも正解することが可能であり受験者の能力を正確に得点に反映しない等の指摘があることから，単純択一形式（A type）の出
題数の増加や五肢複択形式（X type）の導入を図ること），5.解釈力・応用力を問う問題の充実等が提案された．
　さらに，出題基準の作成に併せて省令改正を行い，一部の試験科目名が下記のとおり変更されることとなった．

　今回作成された出題基準および改善事項は，平成16年の国家試験より適用されることとなっているが，出題割合の見直しについては2 年
程度かけて段階的に見直されることとなっている．
　診療放射線技師試験は，今後も医療技術の進歩や時代の要請等に適切に対応するために必要に応じて改善を行っていく必要があり，出題
基準についてもさらに改良を加えるべく定期的に審議していくこととしている．

　診療放射線技師試験出題基準（株式会社選択エージェンシー）平成15年6月出版

都 道 府 県 知 事
各保健所設置市市長　殿
特　別　区　区長

　医療法施行規則第30条の14においては，特別の理由により適切な防護措置を講じた場合にエックス線措置をエックス線診療室を除く放射線診
療室において使用することが認められており，平成13年3 月12日付け医薬発第188号厚生労働省医薬局長通知「医療法施行規則の一部を改正す
る省令の施行について」において，特別の理由及び適切な防護措置を示してきたところである．
　今般，新たな医療技術への対応を図るため，特別の理由及び適切な防護措置について下記の通り改正したので，御了知されるとともに，関係者
に周知方お願いする．

第二（四）1（4）（ウ）の次に次のように加える．
（エ）　診療用放射性同位元素を投与した患者の核医学画像との重ね合わせのためにCT撮影を行う場合．この場合において，上記撮影を行う室の
画壁等は，その外側における実効線量が1 週間につき1 ミリシーベルト以下になるようにしゃへいすることができるものとすること．ただし，そ
の外側が，人が通行し，又は停在することのない場所である画壁等については，この限りでない．また，CT装置を操作する場所は，上記撮影を行
う室の室外に設けられており，画壁等で区画された室であること．ここでいう「操作」とは，エックス線をばくしゃすることであること．
　なお，同時に2 人以上の患者の診療を行うことは認められないこと．

　過日，東京都内某病院の放射線治療において過線量照射事故が発生したことについては，既に報道などで周知のことと思います．
この件については，新たに発足した医学放射線物理連絡協議会で対応を協議し，同種事故の再発防止の観点から日本医学放射線学
会，日本放射線腫瘍学会，日本医学物理学会，並びに日本放射線技術学会の4学会が参加した形の合同調査を企画し，2001年7月
16日当該病院への訪問調査を行いました．
　調査によれば，当該施設の新旧2台のリニアックの治療計画を1台の治療計画装置が受け持つことになったが，治療計画装置に必
要な旧リニアックの基本ビームデータが正しく入力されなかったために，旧リニアックにおいて30度ウェッジ使用の場合に処方線
量の1.35倍に達するまでの過線量照射が行われました．同種事故の再発防止のために放射線治療を実施されている各施設において
は以下に記す事項を励行していただくよう勧告します．