日本放射線技術学会雑誌への学術論文の投稿区分変更および利益相反開示の追加に関して,2019年6月1日より投稿規程が改訂されることが決まりましたので,お知らせします.
1.学術論文の投稿区分変更について
現行の雑誌投稿規程の第1章総則《投稿区分》第4条において,学術論文(査読あり)の投稿区分は,原著,ノート,速報,臨床技術,資料,総説と定義されています.
- 原著: 独創性に富み,目的,結論等の明確な他学会誌を含めて未投稿の研究論文
- ノート: 新しい装置,製品,試薬などの技術的評価,既成の装置等における新しい考案などに関する研究論文
- 臨床技術: 新しい装置,製品,試薬などの使用経験,既成の装置等における工夫,改良など臨床に役立つ情報に関する報告.オリジナリティは問わない
- 速報: 独創的な研究,工夫,仮説などを内容とし早急に発表する必要のあるもの.速報を希望する理由を文書で説明する.編集委員会が認めれば他に優先して掲載する
- 資料: 調査資料,技術的な要因を取りまとめたものなど,研究,技術に参考となるもの
- 総説: 特定の研究領域に関して特定の視野に基づいて体系的にまとめたもの
2019年6月1日からは,ノート,速報の区分を無くし,原著,臨床技術,資料,総説に区分します.
- 原著: 独創性に富み,目的,結論等の明確な他学会誌を含めて未投稿の研究論文
- 臨床技術: 新しい装置,製品,試薬などの使用経験,既成の装置等における工夫,改良など臨床に役立つ情報に関する報告.
- 資料: 調査資料,技術的な要因を取りまとめたものなど,研究,技術に参考となるもの
- 総説: 特定の研究領域に関して特定の視野に基づいて体系的にまとめたもの
これまで,ノートや速報という区分で投稿されていた論文を,今後は原著として投稿してください.
2.利益相反開示の追加について
現行の雑誌投稿規程では,利益相反の開示については記述されていません.
しかし,2019年6月1日からは,雑誌投稿規程第2章細則《原稿》第5条の中に,6. 投稿論文の参考文献の直前に,利益相反を開示するものとする(書き方の詳細は「論文投稿の手引き ≪ 2-8 利益相反 ≫」を参照のこと)を追加しました.また,記述箇所は,雑誌投稿規程の第2章細則第10条(5)において,原則として謝辞と参考文献の間に記述することとしました.利益相反開示の書き方の詳細は,「論文投稿の手引き ≪ 2-8 利益相反 ≫に例示しています.
≪ 2-8 利益相反 ≫
本学会誌に論文を投稿する場合は,著者全員が当該論文に関わる企業との金銭的関係を開示しなくてはならない.研究に直接関係する過去1年以内の利益相反の有無を記載する.投稿論文では氏名は伏せた状態で有無を記載する.
記載例:
(開示項目あり)
著者Aは,株式会社XXから研究資金の援助を受けた.著者Bは,XX株式会社の社員である.著者Cは,XX株式会社から講演料などの謝金を受けている.著者Dは,株式会社XXの特許を有している.著者Eは利益相反はない.
(開示項目なし)
筆頭著者および共著者全員が利益相反はない.
論文採択後,著者情報書を提出する際,その中にある「利益相反」欄に氏名を入れた利益相反内容を記載する.
以上の2点について,2019年6月1日に投稿規程が改訂されると同時に適用されますので,お知らせします.