日本放射線技術学会雑誌投稿および審査規程

第1章 総則

≪ 目的 ≫

第1条 この規程は日本放射線技術学会雑誌(以下,学会誌とする)に対する投稿原稿の投稿と掲載基準を定めることを目的とする.

≪ 投稿資格 ≫

第2条

会員は学会誌に投稿する権利を有し,第4条に掲げる学術論文については,別表に定める規定枚数以内であれば無料とする.筆頭著者が非会員のときには投稿料を要し,その額は1編につき正会員年度会費の1/2とする.ただし,採択の有無にかかわらず返却しない.特集号の論文については,非会員による投稿であっても全て無料とする.なお,学術論文の共著者は原則として11名以内とする.

種別 投稿料
 ・会員の筆頭著者   無料
 ・会員の共著者   無料
 ・非会員の筆頭著者   6,500円
 ・非会員の共著者   無料

≪ 著作権 ≫

第3条 学会誌に掲載された論文の著作権は,著作権に関する規程第2条に基づき,本学会に属する.ただし,条件付き受理の場合は最終投稿をもって著作権を移譲する.受理された論文の筆頭著者は代表理事宛ての著作権移譲書を提出する.

≪ 投稿区分 ≫

第4条 投稿原稿の内容は,放射線技術学,ならびにこれに関連のある領域とし,以下の投稿区分に分類する.

(1) 学術論文(査読あり)
  1) 原 著 独創性に富み,目的,結論等の明確な他学会誌を含めて未投稿の研究論文
  2) 臨床技術 新しい装置,製品,試薬などの使用経験,既成の装置等における工夫,改良など臨床に役立つ情報に関する報告
  3) 資 料 調査資料,技術的な要因を取りまとめたものなど,研究,技術に参考となるもの
  4) 総 説 特定の研究領域に関して特定の視野に基づいて体系的にまとめたもの
(2) その他(査読なし)
  1) 講演記録 本学会総会,秋季学術大会において発表されたもので,招待講演,特別講演,教育講演,大会長講演,宿題報告,シンポジウム,専門部会における講演,討論会などを含む.原則として発表後6ヵ月以内に投稿されたもの
  2) 誌上講座 編集委員会からの依頼による
  3) 寄 稿 名誉顧問や名誉会員,有識者による提言や意見.科学,技術に対する情報の提供や広報を目的とした投稿など
  4) 討 論 掲載論文に対する誌上討論,質疑応答または意見
  5) 談話室 内外の会議,学会などの見聞録や感想など.各専門分野の技術上の経験,斬新なアイディア,珍しい実験結果など
  6) 学術研究班報告 学術委員会学術研究班の要旨など
  7) 会員の声 本学会または学会誌に対する意見,要望など
  8) 案内板 本学会ならびに他学会の開催案内など
  9) 会務報告 理事会,運営企画会議,委員会,専門部会,地方支部等の活動状況など

第2章 細則

≪ 原稿 ≫

第5条
1. 学術論文(別表の(1)号)は和文とし,以下の各項および第10条による.
2.

学術論文(別表の(1)号)はオンライン投稿システムを用いて投稿する.著者は投稿原稿の複製データを掲載決定まで確実に保存する.改訂時は,以下の形式で「査読者への回答書」を作成し,改訂原稿と共に再投稿する.

   査読者1の意見:XXXXXXXXXX
  著者の回答  :XXXXXXXXXX
  修正後    :ページ数,行番号 XXXXXXXXXX

3. 原稿の長さは別表に定める.
4. 学術論文(別表の(1)号)は,投稿規程に則った原稿か確認が完了した日付を受付日,編集委員会審査の採択決定日を論文受理日として掲載する.
5. 投稿論文は基礎研究,応用研究のいずれにおいても生命倫理に十分な配慮がなされたもの,また,個人情報の保護のために必要な処置を講じたものとする.
6. 投稿論文の参考文献の直前に,利益相反を開示するものとする.(書き方の詳細は「論文投稿の手引き ≪ 2-8 利益相反 ≫」を参照のこと.)
7. 受理された論文は他学会誌などに投稿はできない.

≪ 審査 ≫

第6条
1. 学術論文(別表の(1)号)の採否および投稿区分は,査読者の意見を参考にし,編集委員会で決定する.
2. 編集委員会は各分野から公平に選抜された有識者で構成する.
3. 委員会業務の公正性を維持するために,委員の任期は2年とし,2期の再任を妨げない.また,委員の半数は2年毎に交替する.
4. 審査は,当該論文の共著者および執筆者が謝辞にあげた者を除いた有識者2名を査読者として指名し,執筆者と査読者の所属氏名はお互いに公開しないダブルブラインド方式にて行う.ただし,特集号はその限りではない.
5. 編集委員会から投稿原稿の訂正を求められた場合には,返送された日から6ヵ月以内に再提出する.この期間を超えた場合には新たに投稿されたものとして受付ける.
6. 受理された原稿は編集委員会が訂正を求めた箇所以外に編集委員会の承諾なしに変更をしてはならない.なお,編集委員会は論文に関する補足資料などの提出を求めることがある.
7. その他(別表の(2)号)の掲載は編集委員会で審議し決定する.

≪ 校正 ≫

第7条 著者校正は初校時1回のみとする.原稿になかった字句の挿入,図版の修正は認めない.校正刷は指定の期日内に返送する.期限に遅れた場合には編集委員会の校正をもって校了とする.掲載原稿は原則として返却しない.

≪ 別刷 ≫

第8条

別刷の料金は全額著者負担とする.別刷希望の場合は,部数を著者校正時に編集室に伝える.また,別刷の送料も全額著者負担とする.

 ・1~50部  :14,000円(税抜)
 ・51~100部:17,000円(税抜)
 ※100部を超える分については1部当り140円(税抜)を加算
(例:110部の場合は,17,000+140×10=18,400円(税抜)である.また,送料も著者負担となる.)

なお,論文のPDFファイルは掲載号発行後,J-STAGEから無料でダウンロードできる.

≪ 問合せ先・送付先 ≫

第9条 原稿の問合せ先および投稿論文送付先は本学会が指定するところとする.(末尾参考をご覧ください.)

≪ 投稿規程 ≫

第10条 投稿規程に反した原稿は受け付けない.

(1) 原稿は用紙サイズをA4版用紙に設定したWordで作成する.字体の種類と大きさは,和文は明朝体,英文字はTimes,ともに12ポイントとする.行間は,18ポイント程度とる.上下左右に2cm程度の余白をとる.
(2) 論文の構造は,分野コード,投稿区分,和文標題,英文標題, 和文抄録,英文抄録,本文,英文による図表の説明,図(写真を含む),表の順とする.参考文献は本文に含めて別表の原稿量とする.それぞれの原稿の必要事項については別表を参照する.
(3) 抄録は,和文と英文の両方で,簡潔に書く.長さはおおよそ400字(和文),250語(英文)以内とする.アルファベット6文字で1語と計算する.ピリオドやスペースも1字として数える.原著論文を投稿する場合は,目的(Purpose),方法(Method),結果(Result),結語(Conclusion)で構造化することを必須とする.
(4) 本文は原則として,緒言,方法,結果,考察,結語,謝辞,利益相反,参考文献の順に記述し(資料と別表の (2)号のその他の原稿は除く),別表の制限字数内(例:原著,臨床技術,資料,総説:17,600字)で まとめる.標題,抄録,図表の説明は本文に含めない.別表のぺージ数を超過したときは,超過ぺージ1ぺージにつき30,000円の著者負担を請求する.
(5) キーワードは英語を用い,5語以内の名詞形とする.元素名,核種名,化合物名などは省略しない.原則として商品名は不可とする.
例)computed tomography (CT)
  NaCl → sodium chloride
(6) 数量の単位は国際単位系(SI)を使用する.数字はすべてアラビア数字(算用数字)を用いる.
(7) 図(写真を含む)表は本文と離して別ファイルとし,Fig.1,Table 1のように番号をつける.本文内では(Fig.1)(Table 1)と括弧でくくり必ず引用し,図表を組み込むおおよその場所を段落と段落の間に前後1行を空けて記入する.
(8) 図は原則としてPowerPointで作成したものを用いる.その場合は,各スライドに図番号を必ず記入する.表はExcel,PowerPoint,Wordのいずれかで作成する(画像は不可).写真はJPEG形式,TIFF形式とし拡張子(.jpg,.tif)をつける.カラー写真の掲載料(刷り上がり1ページにつき50,000円)は全額著者負担とする.
(9) 論文の図表はすべて英文で記述し,図表の説明には別に和文も付す.
(10) 参考文献は,本文の末尾にまとめて引用順に記載する.本文中の該当箇所右肩上に下記の要領で引用順の通し番号を記入する.
例)・・・使用の増加が著しい1,2)
  ・・・これら増感紙の物理特性3~7)を・・・
(11) 参考文献は著者名(筆頭から3名まで名前を表記し,以下は他,et al.とする),論文名,雑誌名(各学会で表示している略名を用いる),発行年;巻(号):開始ページ-終了ページの順に書く.
(12) 参考文献は,電子論文を除いて原則としてホームページ上の情報を使わない.

 

  文献引用例
 
1) 坂下亮子,杉本勝也,福屋裕子,他.123I-MIBG心筋シンチグラフィにおける低中エネルギー用コリメータの有用性.日放技学誌 2007;63(2):241-246.
2) Shope TB, Gagne RM, Johnson GC. A method for describing the doses delivered by transmission x-ray computed tomography. Med Phys 1981;8(4):488-495.
3) 横野重喜,高橋正昭,小野口昌久,他.2-1 装置の原理.超実践マニュアルRI.医療科学社,東京,2006:227-256.
4) Ovitt T, Capp P, Christenson P, et al. Development of a digital video subtraction system for intravenous angiography. SPIE 1979. doi:10.1117/12.956981.

 

付   則
1.この規程は,理事会の議決により改訂することができる.
2.この規程は公益法人移行に伴う定款改訂に連動し,平成23年度事業より適用する.

平成24年  6月23日一部改訂
平成25年11月30日一部改訂
平成27年  3月  1日一部改訂
平成27年  4月  4日一部改訂
平成30年(2018年)3月  1日一部改訂
2019年  6月  1日一部改訂
2019年11月23日一部改訂

 

参考 当学会は平成12年8月25日より特許法第30条に関わる指定学術団体となっています.

なお,投稿論文連絡先は下記のとおりです.

〒105-0001 東京都港区虎ノ門3-8-21 虎ノ門33森ビル7階 
株式会社メディカルトリビューン内 日本放射線技術学会編集委員会
TEL 03-6841-4542  FAX 03-6841-4560  E-mail jsrt@medical-tribune.co.jp